今、雇うべき人。

From：海東和貴
丸の内のオフィスより

先日、とある誌面で
「経営者たるあなたが、いま一番、
どんな人を雇うべきか？」
という特集記事を読みました。

トップに挙がっていた職種が
「ジェネラル・ヴァーチャル・アシスタント」
でした。

このことを紐解くには、
「社員ひとりあたりの粗利」を
考える必要があります。

以前にも書いた内容ですが、転載します。

＊　＊　＊

自身のビジネスが
「世界にどれくらい価値提供をし、
結果として喜ばれているか」の尺度のひとつとして、
「社員ひとりあたりの粗利」という考え方があります。
ビジネスにおける粗利、
つまりは総売上から変動費を差し引いた費用を算出し、
それを経営者プラス正規雇用のスタッフの総数で割るのです。

その数字が、2,000万円を超えているか。

＊　＊　＊

つまり、この観点から書くとすれば、
経営者であるあなた自身もさることながら、
あなたが雇っている正規雇用のスタッフからも
「非生産的な作業」を奪い取る必要がある、
ということになります。

付加価値を生む作業に集中させることで、
社員ひとりあたりの粗利を向上させ、
あなたのビジネスを経由して世界にもたらされる
“価値”の総量を増やすことができるのです。

あなたや、あなたのスタッフがしている
「作業（付加価値を生まないルーティン）」を
外注化するための手段として、
ヴァーチャル・アシスタント（在宅秘書）があります。

クラウドワークスなどの外注先を探す
マッチングサイトで適切な人材をみつけ、
作業を振るという方法です。
これによって、付加価値を生まない“作業”を
会社の外に出すことができ、
結果として、あなたのビジネスにおける
社員ひとりあたりの粗利が増えることになります。

一方、クラウドワークスなどで
ヴァーチャル・アシスタントを探すと、
作業ごとにそれぞれ、個別に指示出しをする必要が生じます。
せっかく“作業”を切り離したのに、
そのマネジメントのための
多くの時間を割く必要が生じる、ということです。

ここで登場するのが、
ジェネラル・ヴァーチャル・アシスタントです。
ジェネラル・ヴァーチャル・アシスタントは、
あなたが“雑務ごと”にそ
れぞれのアシスタントに指示を出す必要性をなく、
全てのオンライン秘書業務の連絡窓口を
ひとりで担当します。

つまり、あなたはひとりの専属アシスタントに
指示を出すだけで、
複数の作業担当アシスタントを動かすことができます。

オンラインに、あなた専属の
「秘書室長」を持つ感覚です。

あなたが「秘書室長」を持ったとき、
どれくらい“生産的な活動”に自らの身を置くことができますか？
その職種を依頼できる人、周りにいませんか？

ぜひ、探してみてください。